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金融機関コード:1502

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投資信託
投資信託について

投資信託の多くは1万円程度からでも手軽に始めることができます。 お客さまの余裕資産を有効に活用するための様々な商品をご用意しております。

登録金融機関:東海財務局長(登金)第43号
加入協会:日本証券業協会

投資信託について | 取扱ファンド | ファンド一覧【基準価額等】

はじめの一歩

1「投資信託」とは…。

多くの投資家から集めた資金を一つにまとめて大きな資金にして、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する商品です。その運用成果は投資家それぞれの投資額に応じて分配金として投資家へ分配する仕組みの金融商品です。

画像:投資信託のしくみ

2小額から買付ができるため、計画的に投資ができます。

株式や債券への投資は、ある程度まとまった資金が必要ですが、投資信託の多くは1万円程度からでも手軽に始めることができます。

3様々な種類の商品に投資することによって、リスクを分散する。

投資の基本は、資産をいくつかの商品に分けてリスクを分散させることです。投資信託はこのような分散投資の考え方からうまれた金融商品です。

画像:分散投資

投資信託を選ぶ上でのポイント

1何のために投資するか、目的を持ちましょう。

お手持ちの資金は、将来どのように活用しようとお考えでしょうか。それぞれの目的に合わせて、商品を選択しましょう。例えば、余裕のある資金の場合は、多少のリスクは負っても収益性を追求するタイプを選ぶ、そうでない場合は、リスクを抑え安全性の高い公社債などを中心に運用するタイプを選ぶというように、目的を明確にすることで選択の方向も決まってきます。

2長期投資が基本です。

市場は、短期間では一時的な要因により大きく変動することがありますが、長期間ではこの変動リスクが小さくなる傾向があります。

3保有リスクの軽減を心がけた投資を。

投資信託は元本保証ではありませんが、さまざまな方法で介在するリスクを軽減することはできます。資金をひとつの金融資産にまとめて投資せず、さまざまな種類の資産に分散して投資すればリスクを軽減し安定度は増します。また、1回に全額を投資するのではなく何回かに分けて投資する、または毎月一定額を積立るなどの方法により購入時期を分散させることによっても、リスクを軽減することができます。

投資信託に関するリスク

各ファンドには以下のリスクがありますので、元本が保証されているものではございません。また、投資信託の運用による損益はお客様に帰属します。その他のリスクおよび詳細については、各ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)に記載しておりますので、必ずご覧下さい。

1主に国内債券を投資対象とするファンド

金利変動等による組入債券の価格変動、組入債券の発行者の信用状況の変化等により基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。

2主に海外債券を投資対象とするファンド

金利変動等による組入債券の価格変動、組入債券の発行者の信用状況の変化、為替相場の変動等により基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。

3主に国内株式を投資対象とするファンド

組入株式の価格変動、組入株式の発行者の信用状況の変化等により基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。

4主に海外株式を投資対象とするファンド

組入株式の価格変動、組入株式の発行者の信用状況の変化、為替相場の変動等により基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。組入株式の価格変動、組入株式の発行者の信用状況の変化、為替相場の変動等により基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。

5主に国内不動産投信を投資対象とするファンド

組入不動産投資信託証券の価格変動、組入不動産投資信託証券の発行者の信用状況の変化等により基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。

6主に海外不動産投信を投資対象とするファンド

組入不動産投資信託証券の価格変動、組入不動産投資信託証券の発行者の信用状況の変化、為替相場の変動等により基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。

7その他

有価証券を売買する際に、需給動向により有価証券を希望する時期、価格で売買することができなくなるリスク(流動性リスク)や海外の有価証券に投資する場合、投資する国の政治・経済情勢の悪化、外国為替規制、資本規制、制度変更等による影響を受けるリスク(カントリーリスク)等があります。

投資信託に関する手数料の概要

投資信託のご購入時には、買付時の1口あたりの基準価額(買付価額)に、最大3.24%の申込手数料(消費税込み)、約定口数を乗じて得た額をご負担いただきます。換金時には、換金時の基準価額に最大0.3%の信託財産留保額が必要となります。また、これらの手数料等とは別に投資信託の純資産総額の最大年2.052%(消費税込み)を信託報酬として、信託財産を通じてご負担いただきます。その他詳細につきましては、各ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)等をご覧下さい。
なお、投資信託に関する手数料の合計は、お申込金額、保有期間等により異なりますので表示することはできません。

ご留意事項

  • 投資信託は預金、保険契約ではありません。
  • 投資信託は預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
  • 当金庫が取り扱う投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
  • 投資信託は元本および利回りの保証はありません。
  • 投資信託は、組入有価証券等の価格下落や組入有価証券等の発行者の信用状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。また、外貨建て資産に投資する場合には、為替相場の変動等の影響により、基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
  • 投資信託の運用による利益および損失は、ご購入されたお客様に帰属します。
  • 投資信託には、換金期間に制限のあるものがあります。
  • 投資信託の取得のお申込みに関しては、クーリングオフ(書面による解除)の適用はありません。
  • 投資信託をご購入にあたっては、あらかじめ最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等を必ずご覧下さい。投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等は当金庫本支店等にご用意しています。

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